地域外のクライアントも対応できる可能性が高まった

どこにいてもできる仕事になった

少し前までは、物理的な距離から、同じ地域外の都道府県のクライアントを担当することは、中々難しいことだと思っていました。

そのように思わせる最大の要因は、調査対応と、面談が難しかったからです。

個人的には、連絡や相談というのは会わなくてもできると思っていますが、中には、会わないとという方が今でも少なくありません。

個人的には、むしろ会わない方が、移動もないし、話も早く終わるし、お互いにとってベターだと思うのですが。

しかし、コロナによって価値観も変化し、ウェブ面談も当然の時代になりました。

そして思ったことは、調査も、もしかすると、ウェブ面談システムを活用しながら、遠方にいても対応できるかもしれない、ということです。

もちろん、事前に、税務署には確認が必要でOKを頂くことが前提ですが、仮にOKを貰えれば、例えば、東京のクライアントの調査を地方から対応するということです。

まとめ

悪影響を受けている方も多く、お気の毒な反面、時代が変化し、税理士業界にとってもある意味チャンスが生まれているとも考えられます。

ウェブシステムでの調査対応が可能となれば、頻繁に、直接会わなくてもいいクライアントについては、どこにいても対応可能な時代になったと考えられ、例えば、都会が嫌いな人も、その周辺に住む必然性もなくなり、少し離れた地方に移住することも可能かもしれません。

10年前には、このようなことになるとは全く想像もできませんでしたが、柔軟性が高まり、いい時代になったとも考えれます。

私も、地域外のクライアントの獲得を目指してみようかなと思ったりしましたが、やはり鍵となるのは、ウェブシステムでの調査対応でしょうか。

やっぱり、まだまだ難しいのかな…